住宅ローン審査通過ガイド

住宅ローンをこれから借りようとする人にとって大きな壁となるのが、住宅ローンの審査です。なかなｋ住宅ローンの審査を通過できずに悩む人も少なくありません。

そもそも住宅ローンの審査は、金融機関が融資をする相手が信用に値する人物かどうかを検証する為にあり、様々な角度から審査されます。この審査を通過しなければ住宅ローンの利用は不可能です。住宅ローンの審査は、融資を望む個人の属性情報がある一定の基準で評価されます。

住宅ローンの審査基準として、申し込み時に年齢が20歳上で、定期的な収入がある人で完済時年齢は金融機関により異なりますが、80歳までとしているのが平均的です。勤務先会社の規模や業種など安定職種か、不安定職種か、危険職種かが審査の対象となります。

個人の審査基準としては、まず雇用形態が調べられます。もちろん会社の正社員であれば審査を通過しやすくなります。しかし、現在では派遣社員や契約社員でも住宅ローンを組めるようになっているので必ずしも正社員である必要はありません。

また給料が給与のみか、歩合給制かを審査し、勤めていても、源泉徴収票が出ない場合は、自営業者として審査されます。勤続年数は、原則として３年以上ですが、同業種での転職では多少ゆるく見られる事もあります。反対に、自己都合退社の場合は審査の通過が厳しくなります。

年収も返済能力が、どの程度あるのかを審査します。原則としては200万円以上ですが、年収によって返済可能負担率が異なります。資産状況は、頭金や諸費用に充てるための自己資金が、どの程度あるのかを審査します。

住宅ローンの審査通過を左右されるポイントに他の借入状況があります。クレジット・消費者金融でのキャッシングや、自動車ローンなどを、個人信用調査機関を通して審査されます。社会保険の加入状況は、退職後の返済能力を審査します。

原則として社会保険または国民年金へ加入している事が必要でこれは、退職後も住宅ローンの返済が続く事を前提に融資の審査をするためです。健康状態も、団体信用生命保険への加入ができる事が貸し出し要件になるので、告知扱いの生命保険加入審査があるので注意しておきましょう。

住宅ローンを借りるには審査を通過しなければいけません。住宅ローンの審査には本審査を受ける前に事前審査で審査が通るかどうか不安な人のために無料で行われる形式的な仮審査を受ける事ができます。

住宅ローンの本審査では収入や所得証明などが年収を証明する必要がありますが、住宅ローンの事前審査では収入や所得証明などは必要ありません。

住宅ローンの事前審査が通れば、本審査の時に、事前審査と同様の内容で申込み、証明書類をすべて提出して、間違いがなければ、本申込みでも住宅ローン融資が可能になります。

住宅ローンの事前審査には手数料も必要がないので幾つかの金融機関で住宅ローンの事前審査を行い一番手数料や金利などを相対的に見て、条件の良い所で借りる事もできます。

住宅ローンの本審査との違いは、仮審査は借入れする本人の審査が主体になり、購入する予定の住宅も含めた総合的な審査になります。

また事前審査は銀行などの金融機関側で行いますが本審査は保証会社が行うので住宅ローンの事前審査が通っても、本審査で通らないケースが多数あるので注意してください。

金融機関としは保証会社の保証がないと住宅ローンの融資ができないので保証会社の審査をスムースに通過させるため、いきなり本審査は行わず、まずは自社の審査基準と照らし合わせ、事前審査で「おそらく大丈夫だろう」と言うレベルの人だけを事前審査で囲い込み、住宅ローンの本審査へ流そうと考えています。

住宅ローンの本審査では保証会社が審査を行うので事前審査よりもさらに厳しく審査が行われます。住宅ローンの本審査を通過させるためにも審査基準の概要を知っておく事が大切になります。

正式な住宅ローンの申込には、購入物件の契約書類など必要書類も数が多く、マンションか戸建てかでも、必要な書類がそれぞれ違ってきます。一覧表を用意するなどして、不備がないよう心掛ける事が大切です。

住宅ローンの本審査では、まず住宅ローン借入申込書、団体信用生命保険申込書兼告知書を記入します。これを元に、カードローンの支払い履歴や、年収、勤務年数、審査される訳です。

必要な書類などは、金融機関や、ローンの種類によって違いがありますので、前もって確認しておくことが大切です。

本人確認資料(免許証のコピー) ・収入を確認できる書類（所得証明書・源泉徴収書など）自営業者は、過去２〜３年分の納税証明書 ・勤続年数を確認できる書類 ・健康保健証のコピー・印鑑証明書・住民票が必要となります。

必要枚数は、各金融機関で違い自己資金を確認できる資料や預貯金などの通帳のコピーが必要になります。住宅ローンは、購入物件の８割しか融資されないので、残りの自己資金があるかどうかを確認するためです。なお、コピー関係の書類は、偽装を防ぐために、必ず原本を確認されます。

その他にも購入物件を確認するための資料（不動産登記簿謄本、不動産売買契約書、重要事項説明書、建物平面図、公図、物件案内図）などがあります。

不動産会社によって対応の仕方が違い、必要となる書類を用意してくれる不動産会社もあれば、税務署や市町村役場へ、自ら出かけて用意しなければならない書類もあります。提出する書類には自分できちんと目を通し、何のための書類か確認しながら記入していく事が必要です。また、必要書類の不備で、手続きに遅れが出ないように、慎重に種類や数を確認のうえ、早めに準備しておく事も大切になってきます。